Web運営にかかわる問題点

2.1 Web以前（Before Web）

しかしながら、先に記述したようにインターネットはWeb出現のはるか前から運営されてきたネットワークであり、そのネットワークによりコンピュータ同士が情報を交換できるインフラストラクチャーである。Webに限らずインターネットを使って、ファイル転送、リモートログイン、電子化ドキュメントによる情報の送信、共有、交換、電子メールやあるいは電話、放送などがさまざまに利用されている。

Webページが普及する前は、インターネット上での情報発信は FTP(File Transfer Protocol）によるものが主体であり、TELNETとともに、ARPANETのサービス開始(1960年代）とともに利用されるようになった仕組みである。FTPでは、発信者が自分のサイトに保管して置いてある電子化された情報やプログラムを、利用者がファイル転送プログラムにより取得することとされる。その後、1970年代後半におけるメールのためのプロトコルであるSMTP(Simple Mail Transfer Protocol)の開発などによって[3]、インターネットは次第に接続数を増やしていった。しかし、1981年8月時点でのIPアドレスを持つホストは213(SRI NICの登録）であり、本年1月時点での4,323万台（ネットワーク・ウィザーズ社調査）とは、比較のしようもない。[4]

インターネットの性格を一変させたのが、1989年にTim Berners Lee氏らによって案出されたWebである。[5]氏が提供したWeblibは、後にイリノイ大学NCSAによって,1993年4月にMosaicと呼ばれる最初のWebブラウザに結びついた。Mosaicの開発者であるMarc Andreessen氏は、後にNetscape社を設立し、今日のNetscapeブラウザの出現に至っている。1993年以降のことは、それこそ数限りなく文献に紹介されているので、その詳細については、そちらをご覧戴きたい。

Webブラウザの出現により、文字列の他、画像も表示できるようになり、さらに1945年のVannevar bush氏以来、永年の夢とされたハイパーテキスト[6]が実現されたことによって、Webによる情報発信サイト数の急激な増加とインターネット接続数の爆発を招来することとなった。今日では、全世界で毎秒 500ページの割合でWebページが増加し続けていると言われている。

2.2 Webの機構

Webページを発信しているサーバはWebサイトと呼ばれ、インターネット接続者からは URL アドレス(or IPアドレス)を指定することにより、発信されている情報を取得できる仕組みとなっている。

Webページを発信するには、簡単に言うと、IPアドレスを付けたコンピュータにWWWサーバプログラムとコンテンツ(表示内容ファイル群）を用意し、インターネットサービスプロバイダに接続すれば Webサイトが誕生する。コンテンツには、HTML形式による文字列情報が広く使われている。画像や音声、動画は、それぞれの対応する形式の電子化したファイルとなる。おのおののコンテンツに世界中ユニークに割り振られたURLを指定することにより、利用者は必要なコンテンツをインターネットを介して取得することとなる。さらにWebブラウザは、コンテンツを構成しているファイル群の形式や文字コードを判定して、それぞれの内容をシームレスに閲覧することを可能としている。

従来、それぞれのファイル形式に対応して表示ソフトウエアを起動していたのに比較すれば、Webブラウザは利用者側でのストレスなく、自由に情報を入手し表示できる点で画期的なものであった。事実Mosaicは1990年代のキラー・ソフトウエアであると評価されている。

その後さらに、受信者のコンピュータに転送され実行されるアプレットと呼ばれるプログラムや、一方的に情報を発信するだけでなく受信者とインタラクティブに情報交換したり、刻々と変化する情報をアクティブに表示するための、CGI(Common Gateway Interface）などが実現され、当初の情報表示の仕組みから、情報交換と共有の仕組みに次第に成長を遂げることとなった。

身近になったインターネットのWebページは、これらの機構上の拡充とともに、これからの情報メディアとしてますます重要な役割を果たすようになってきている。

そこで大切となるのがWebページのコンテンツの正確さと質であると言える。現在Webページのコンテンツの作成、公開、更新は、個人から企業や様々な組織のにおいて、素人から専門家に至るまで広い範囲の人々が参加している。コンテンツの正確さと質と共に、Webページの使いやすさや様々な利用者サービスも含めこれらは全て情報発信者側の運営と良識に委ねられている。

またWebページは、全世界から丸見え状態であり、自殺幇助のページや電機メーカへのクレーマ問題等で世間を賑わせたことも記憶に新しく、発信した情報の影響範囲も非常に広い。つまり全世界に対して、いとも簡単に情報発信ができるのが Webページの特徴であり、コンテンツの善し悪しは全て情報発信者に委ねられる。従来の国家や行政の規制や保護のもとにあるメディアと異なり、情報発信者も利用者も、新しいエチケット(ネットワークエチケット）が必要とされる。つまり、インターネットそのものが一つの社会と化し、良識と非常識や犯罪が同居している世界となっているのも事実である。

4.1 プッシュ型の情報提供

Webページは従来のメディアと比べて双方向のコミュニケーションが取れることと、見る人が必要としている情報の要求の多様化に対応することが可能であることが特徴である。

その特性を活かした機構としてプッシュ型という形態が現れている。見る人が自分から Webページにアクセスしてコンテンツを取得（プル)する、一般的なWebアクセスに対し、プッシュ型は何かのきっかけ（ニュース配信や新商品情報が到着した時）に情報発信側(Web サイト)から受信者に対して能動的に知らせるものであり、ニュース配信等に使用されているようなニュースが到着した時アクティブにブラウザを立ち上げ表示するものから、電子メールで通知するものまで様々な機構が実現されている。

Web運営の一環として、この機構を取り入れることとなり、電子メールによる情報配信のシステムを開発した。先の掲示板情報や占いなどの情報を連絡メールで知らせるもので、情報配信を受けたい人はあらかじめWebページより必要な情報ジャンルとメールアドレスの登録を行うことで、定期的に情報をメールで配信する仕組みである。

このシステムは、配信希望者の受付／中止システムとコンテンツの登録システムおよびメール配信システムで構成されている。配信希望者の受付／中止システムは CGIにより一般のアクセス者から Web ページを介して登録、中止などの要求を受け付け、配信対象者のファイルを更新する。コンテンツ登録はコンテンツ作成者と運用担当者のみが使用するため、UserID、Password でガードされた環境にコンテンツの原稿を入力するフォーム画面を用意し、CGI で定型の HTML ファイルを生成するとともにメール送信用コンテンツも生成することとした。

もちろん、原稿の表示内容をコンテンツ作成者が公開前に確認するため、生成された HTML ファイルをプレビューで確認する必要があった。このような仕組みを採ることで、Web運営は、集中化された一つのサーバ・サイトで運営するものではなく、複数のコンテンツ作成者が関与する機構となり、一層複雑なものとなっていった。しかもこのメール配信システムでは、定期的にメールを送信しその期間に登録された情報を通知し、さらに付随する記事をメールマガジン的に付加することができることとした。

多数の配信希望が寄せられるに至ったが、問題となったのは利用希望者がメールアドレスを登録する際に、しばしば間違いをおかすことであった。間違ったメールは配信機構に大きな負荷を与えることとなる。このため、入力時に同一のメールアドレスを２回入力して比較チェックする機構を設けるとともに、入力途中のブランクや@の存在チェックなどの機構を用意することとした。また、受付時に登録メールアドレス宛に確認メールを送信することで申込者本人も確認できるようにした。何れにしても、人間が入力するものであり間違いを完全に排除することは不可能であるが、エラーとなるケースは 2% 程度になっている。Webのように、不特定多数のオープンな利用を前提におけば、この種のフェール・セーフ機構を充分に考慮しておくことが必要となる。

4.2 ドキュメントデリバリー

Webサイトの付加サービスとして、タイムリーな情報や資料等を特定の受け手に対して電子化ドキュメントをインターネットで配信することとした。いわゆるパンフレットや説明書などをドキュメント（文書）の形態で利用者側が印刷出力できるように配信する機構である。

いうまでもなく、文書配信にあってはFAXが主たるメディアであり、このサイトでも特定の顧客に対して毎日FAX送信を行っていたが、白黒に限定されるFAXドキュメントの品質を克服し、また送信費用を低減化するとともに、運用の手間を改善する目的で、インターネットを利用し、電子化された文書をそのままネットワークで特定受信者に配信する機構を検討することとした。

インターネットで特定の受け手が電子化ドキュメントを受け取る方法としてはファイル転送（FTP） やメールの添付ファイルがあるが、受け手が自ら FTP で受け取る場合にはコマンドモードか FTP プログラムを用意して行う必要があり、またメールの添付ファイルで送信する場合もファイル容量や受け手のメーラにより制限がある。

しかも、送信者側では、実際に受信者がその情報を入手し閲覧したかの確認も合わせて可能としたい。すなわち、将来有料サービスとして、ネットワークを利用した「情報」販売を可能とする仕組みを実現するための基盤を整えたい意向もある。そこで受信希望者のメールアドレス登録システム、コンテンツ登録編集システム、および、送信システムを、組み合わせWeb環境の一部として実現することとした。また、配信するコンテンツのファイル形式としてはPDF(portable Document Format）を採用し、FAXに比較して、カラー表現可能な品質の高いドキュメント配信を考慮した。

これにより、Web機構は、一層多機能な機構として展開することとなった。これについては、別途本シリーズの一部として詳述することを予定しているので、その詳細は該当号に譲る。